インプラント治療が保険適用になる!?具体的な事例も紹介

インプラント治療をしたいと考えたときに気になるのがその費用です。
インプラントは基本的には保険適用外の治療だと言われていますが、実は一部の人にとっては保険適用となることもあります。
今回はインプラント治療と保険についての特集です。
ぜひ参考にしてください。

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■インプラント治療が保険適用になる場合

基本的に虫歯や歯周病などが原因で歯を失ってしまった時や、歯並びを綺麗に見えるようにしたい時には保険適用でインプラント治療はできません。
それはインプラント治療以外でもブリッジや差し歯などで対応できると考えられているためです。
保険適用は事故や病気によって顎の骨を大きく失った場合など、インプラント以外では治療が難しい場合に限ります。
さらに大学病院や総合病院など一定の条件が整った施設で治療を受ける必要があり、治療する医師にもさまざまな条件が課されています。
そのため個人の歯科医院で治療をする時には、一般的に自由診療扱いとなることに注意が必要です。
ごくまれに本人や家族が現在加入している生命保険などで治療費の一部を負担できることもあります。
気になる方は保険会社に直接確認すると良いでしょう。
インプラント治療は保険適用になることは難しく、一般的な方のインプラント治療では保健適用外として扱うことがほとんどです。
そんな方に向いているのが「医療費控除」の利用です。

■インプラント治療は医療費控除の対象

高額な費用が問題になっている場合は「医療費控除」を利用すると良いでしょう。
よく似た制度に「高額療養費制度」がありますが、この制度は保険診療のみ適用となるためインプラント治療は適用外となることに注意しておきましょう。
医療費控除とは自分や家族の年間の医療費が10万円を超えた場合に、納めた税金の一部が手元に戻ってくるという制度です。
支払った医療費に対して受けられる控除で最高200万円までが対象です。
具体的な控除額を知りたいという時には以下の計算式を利用しましょう。
医療費控除額＝（支払った医療費の額－保険金等で補てんされた額）－10万円
例えば課税した所得金額が400万円の人がインプラント治療に年間80万円支払った時には、医療費控除額＝80万円－10万円＝70万円×税率30％＝21万円となり
実質的な費用としては、80万円－21万円＝59万円となります。
翌年の確定申告時に税務署に対して源泉徴収票などを提出することで手続きがおこなえます。
詳しくは国税庁のホームページで直接ご確認いただくか、かかりつけの歯科医院に相談すると良いでしょう。
支払いの時期によっては、医療費控除が受けられない可能性もあります。
治療前にしっかりと確認しておくことをおすすめします。

■まとめ

健康な歯を削る心配がなく噛む力を保持できることで人気のインプラント治療ですが、一般的には自由診療となるため全額負担が基本です。
しかし事故や病気などが原因でインプラント治療しか行えないような時など、ある一定の条件に当てはまる方は保険適用となる可能性があります。
ご自身が対象となるか不安な時には、インプラント治療をする前にかかりつけ医師に確認すると良いでしょう。
保険適応外の場合には医療費控除の対象となる可能性が高くなります。
その際には計画的に手続きを行うことでインプラント治療に必要な費用の負担を軽減することができます。
多くの歯科医院で行われているインプラント治療ですが、歯の状態や埋め込むのに必要となる各種の材料などによっても必要となる費用は異なります。
費用が気になって治療を安心して受ける気にならない時には、治療を開始する前にかかりつけの医師と具体的な費用面について相談しておくようにしましょう。
当医院では治療に対する十分な説明をすることにこだわっております。
患者様の不安な点を取り除けるように治療計画を隅々までご説明いたします。